時価法を用いた有価証券の評価替え

有価証券の評価替え

株で儲かったとか損したなんて話を聞いたことがあるかもしれませんが、株に限らず有価証券というのは常に価格が変動しています。

当然、保有している有価証券も購入した時と同じ価値というわけではありませんが、決算においては有価証券の価格も記録しないといけません。

そこで、簿記では有価証券を一定基準で評価して価値を決定し、記録するようにしています。評価して価値を決めることを、有価証券の評価替えといいます。

有価証券の評価方法には色々ありますが、3級では時価法というやり方しか学ぶ必要はありません。すでに有価証券の仕訳で解説していますが、3級の範囲では売買目的有価証券だけ考えればOKで、時価法以外の評価方法は売買目的有価証券以外の有価証券の評価に使われます。

ですから、「有価証券=売買目的有価証券」「評価方法=時価法」と覚えてしまっても問題ないです。

それでは、具体的に時価法を用いた有価証券の評価替えについて解説します。

時価法による評価替え

時価法とは、期末時点の時価に取得原価を修正する評価方法です。

たとえば、10,000円で購入した有価証券の時価が決算時に20,000円になっていたら、保有している有価証券も時価にあわせます。簡単に言うと、20,000円になったと考えるだけです。

10,000円で買った証券が20,000円になったわけですから、10,000円儲かったことになります。これも当然、会社の収益として仕訳しないといけません。

仕訳をすると以下のようになります。

    借方           貸方
売買目的有価証券 10,000 有価証券評価益 10,000

有価証券評価益というのは、儲けをあらわす収益の勘定です。

借方はそのまま売買目的有価証券勘定を用いますが、「20,000円になったから20,000円」とするのではなく、あくまで儲けの分だけ処理をします。

逆に決算時の時価が8,000円だったら、8,000(時価)-10,000(有価証券)=-2,000円となり、損したことになります。この時は売買目的有価証券を貸方にもってきて、借方は有価証券評価損という費用勘定を用いるわけです。

    借方           貸方
有価証券評価損 2,000 売買目的有価証券 2,000

有価証券の評価替えは専門用語っぽく聞こえますが、決算整理の中では簡単な部類です。考え方も普通に有価証券を売却した時とさほど変わりませんから、特に苦労しないのではないでしょうか。